館林厚生病院 Tatebayashi Kosei Hospital

■ 館林厚生病院臨床研修医 募集

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• 卒後臨床研修用のホームページです。是非ご覧ください。

■ 医大生のための病院見学のご案内

　当病院では、臨床研修をされる方の病院見学を実施しております。
是非見学に来て、実際、その目で確かめて下さい。

1. 日程は希望により調整します。(複数日お知らせ下さい。）
2. 見学希望科・見学希望内容についてもお知らせ下さい。
3. 当日持参して頂きたいもの
   • 在学証明書、卒業証明書、医師免許証
   • 白衣
   • 名札

　お気軽にお問い合わせ下さい。

《　見学スケジュール(例)　》
　９：００　院長及びプログラム責任者の面談及び総合案内
　午　　前　希望科の見学（例えば外来及び病棟）
　昼　　食　当院でお弁当を用意します
　午　　後　希望科の見学（例えば病棟及び手術室）
　夕　　方　当院研修医との話し合い


【お問い合わせ先】
邑楽館林医療事務組合 館林厚生病院 総務課人事係
ＴＥＬ：０２７６−７２−３１４０
ＦＡＸ：０２７６−７２−５４４５
メールでのお問い合わせの場合はこちらのメールフォームよりお願いします。
また、特に見学したい科および施設があれば、併せてご連絡ください。

■ 邑楽館林医療事務組合医師育成修学資金貸与条例について

　館林厚生病院に将来医師として医療業務に従事する意欲のある医学生及び研修医対し、修学又は研修に要する資金を貸与します。
資金貸与後、館林厚生病院に一定期間医師として勤務することによって、その返還を免除します。
詳細についてはこちら

■ 病院の概要

名称	館林厚生病院
開設者	邑楽館林医療事務組合
管理者	安樂岡　一雄（館林市長）
病院長	宮城　修
設立年月日	昭和３９年１０月１日
病床数	一般病床　３５３床 感染症　　　６床
診療科目 （１９科）	内科、精神科、循環器科、小児科、外科、整形外科、形成外科、脳神経外科、心臓血管外科、呼吸器外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、麻酔科、リハビリテーション科、放射線科、歯科、歯科口腔外科
診療指定	社会保険、国保療養、労災保険、生活保護法、結核予防法、更生医療、身体障害者福祉医療、養育医療機関、原爆被爆者一般疾患医療、特定疾患医療、慢性疾患医療、救急告示病院、短期人間ドック，第二種感染症医療機関

○学会認定（専門）医制度における研修施設
・日本麻酔科学会麻酔科認定病院
・日本脳神経外科学会専門医認定制度指定訓練場所(Ｃ項)
・日本脳卒中学会専門医研修教育病院
・日本外科学外科専門医制度修練施設
・日本耳鼻咽喉学会専門医研修施設
・日本眼科学会専門医制度研修施設
・日本泌尿器科学会専門医教育施設　基幹教育施設
・呼吸器外科専門医合同委員会関連施設
・日本気管食道科学会認定気管食道科専門医研修施設（咽喉系）
・日本内科学会認定医制度教育関連病院

○「臓器移植に関する法律」による臓器提供施設
（平成１２年２月１０日　厚生省保険医療局）

■ 研修医の募集について

１ 応募資格	医師国家試験合格見込の方及び免許取得後２年以内の方。
２ 募集人員	３名 ※大学からの派遣について、当院は、群馬大学医学部附属病院の協力病院として受け入れを行う
３ 応募先	邑楽館林医療事務組合 館林厚生病院 総務課 〒３７４−８５３３ 群馬県館林市成島町２６２−１ ＴＥＬ：０２７６−７２−３１４０ ＦＡＸ：０２７６−７２−５４４５ メールでのお問い合わせの場合はこちらのメールフォームよりお願いします。
４ 応募方法	申込書に、履歴書・住民票・卒業見込証明書又は医師免許証（写し）を添えて提出して下さい。 関係書類のダウンロード　　 　※履歴書等、ワード文書３点が作成されます。
５ 締め切り	随時
６ 採用方法	研修医マッチング協議会の取り決めに従って、マッチングにて採用する。採用順位の決定方法としては、小論文・面接による試験を行う。
７ 試験日	随時
８ その他	尚、研修希望の学生及び免許取得後２年以内の方の病院見学及び実習は、随時受け入れています。

■ 研修医の処遇

１）身分	非常勤職員
２）研修手当（月額）	一年次　395,000円 二年次　415,000円
３）勤務時間	8時30分〜17時15分
４）休暇	一年次10日、二年次20日 他に夏季特別休暇、年末年始特別休暇あり。
５）時間外勤務手当及び当直手当は別に定める（当直については研修医本人との相談の上決める）。
６）宿舎（施設）	有り（応談）
７）社会保険	健康保険・労災・年金などの社会保険あり。
８）健康管理	規定による健康診断等を行う。
９）病院賠償責任保険該当

■ その他

１）	認定及び証書の交付
	研修記録により、研修の到達目標が達成されたと判断された場合は、研修委員は研修の終了を認定し、終了証書を交付します。
２）	研修後の進路
	研修終了後は、希望する診療科の状況に応じて、常勤となることができるが、その他自らの選択する大学院、大学病院、他病院勤務等、研修医の意向を尊重した相談や支援を行う。
３）	女性医師
	当院は女性医師の増加に対応して、女性医師専用医局を設置している。また、出産育児等を配慮して、当直等の免除も行っている。院内保育所も完備している。

■ 他病院・施設との連携

１）	協力型臨床研修病院
	�@	館林厚生病院では精神科の外来診療は平成20年度より休診となっているが、同じ２次療圏にある医療法人赤城会三枚橋病院に、患者の診療依頼を行っている。逆に医療法人赤城会三枚橋病院入院中の患者で、精神科以外の対応を要する者は当院で受け入れるなど、相互に機能分担が行われており、同病院に協力をお願いした。
	�A	館林厚生病院では、平成21年度より常勤小児科医師不在のため、小児科の入院を休止となり、臨床研修医の小児科研修を桐生地区医療組合桐生厚生総合病院と佐野厚生総合病院で行う。
	�B	地域医療研修（中小病院）として、館林厚生病院と地域連携を図る、同じ２次医療圏にある医療法人社団醫光会群馬アレルギー疾患・呼吸器内科病院に協力をお願いした。
２）	保健所研修
	�@	地域医療連携等、日頃より医師会との定期的研修会が実施され、医師の交流、高度医療機器の共同利用を行ってるが、地域医療（在宅医療含む）研修（診療所）を川島脳神経外科医院及び後藤クリニックにお願いし、また、産婦人科等も真中医院にお願いしている。
	�A	保健所研修については、住民検診や感染症の報告等指導機関としての群馬県保健福祉事務所にお願いしており、また、介護老人保健施設研修についてもすみれの里にお願いし、研修医の希望等必要により研修が可能となるようお願いしている。
３）	その他
	館林厚生病院は、群馬大学医学部附属病院とは、普段からの人事交流を行っており、又、協力病院として連携している。

■ 病院の位置・交通機関

当院は関東平野のほぼ中心に位置し、群馬県の南東部を占め、栃木県、埼玉県、茨城県と隣接しており諸都市とは近距離にあって、東京へは６０ｋ圏内と比較的接近した位置を占めている。
○東武伊勢崎線　館林駅より浅草まで約６０分
○東北自動車道　館林インターよりＴＤＬ・銀座へ約６０分

■ 館林厚生病院群初期臨床研修プログラム

（1）プログラムの目的と特徴
	１）	目的 将来、プライマリケア、地域医療に対処し得る臨床医、あるいは専門医のいずれを目指すにも必要な医療に関する基本的な態度、技能、知識の修得を目的とする。
	２）	特徴 本プログラムの特徴は、下記の３点 厚生労働省の指針に準拠しつつも、外来で研修できることは外来で研修すること。 地域医師会の協力の下に介護施設・在宅医療などの地域医療研修を行うこと。 研修スケジュールは、研修医の到達度・希望により、フレキシブルに対応していくこと。 具体的には、当初１年間は基本研修科目である内科、外科、救急部門（麻酔科を含む）を設定する。２年目は小児科、産婦人科、精神科、保健所実習・在宅医療・介護研修、選択科目を設ける。 現代の医療は、病院医療だけでなく、在宅、介護施設など多岐にわたっており、病院医療のみの修得では医師としては不完全である。当病院は、館林・邑楽地区唯一の総合病院であり、地域医師会や介護施設等の地域の医療機関・福祉機関と連携して地域医療を担っている。 　在宅医療・介護施設等の実習は、地域医療・福祉全般の知識を広め、医師としての人格を涵養するのに役立つものと考える。 臨床研修は、基本理念にあるように、「医師が、医師としての人格を涵養し、・・・・、プライマリ・ケアの基本的な診療能力（態度・技能・知識）を身につけることのできる」ようにするために行う。本プログラムの研修スケジュールは、この目的を効果的に達成できるようにと作られた。しかし研修医個々人により、それぞれ研修への興味・修得度は異なる。私たちは、研修医個々人の状況を鑑み、また、個人の希望を尊重して、研修スケジュールを随時修正していきたい。そのために各指導医が集まって、月１回「研修指導支援委員会」を開催し、各研修医の到達度の評価・今後の指導法を検討している。研修プログラムの最終責任者は、研修医自身であり、研修医自らが研修プログラムを作ってもらいたい。
（2）プログラム責任者と参加施設
	１）	プログラム責任者　館林厚生病院　副院長／内科部長　布施幸彦
	２）	プログラムに参加する施設 基幹型臨床研修病院：邑楽館林医療事務組合　館林厚生病院 協力型臨床研修病院：桐生地域医療組合　桐生厚生総合病院 　　　　　　　　　　　　　　：医療法人　赤城会　三枚橋病院 　　　　　　　　　　　　　　：医療法人社団醫光会　群馬アレルギー疾患・呼吸器内科病院 　　　　　　　　　　　　　　：佐野厚生総合病院 　　　　　　　　　　　　　　：群馬県立がんセンター 協力施設：群馬県館林保健所、地域医師会（医師会、介護施設、診療所）
（3）研修目標
	研修目標は総論（研修理念、到達目標「�T行動目標、�U経験目標」）と各論（各科別プログラム）に分かれており、基本研修科目と必修科目を研修すれば、到達目標に定める必修項目を達成できる内容である。
（4）研修計画
	１）	研修期間 ２年間
	２）	研修期間割

■ 研修計画

�@総合診療コース(基本)

月	4	5	6	7	8	9	10	11	12	1	2	3
1年次	内科(オリエンテーションを含む)						救急部門			外科		麻酔科
2年次	小児科	産婦人科	精神科	地域医療		選択科目

※　１年次は、必修科目の内科６ヶ月（約２週間のオリエンテーションを含む），救急部門３ヶ月と、選択必修科目である外科２ヶ月，麻酔科１ヶ月を研修する。
救急部門に関して当院は救急部がないので、急患室勤務とする。急患室勤務時に、重症
救急患者が来院したときは、当該科の指導医の下に、その処置が終了するまで、当該科の
勤務とする。また、各科研修時に、それぞれの科の急患当番（急患室勤務）を行う。これにより様々な救急に対処できるようにする。
　2年次は、必修科目では地域医療２ヵ月、選択必修科目の小児科１ヶ月（協力病院にて研修）、精神科１ヶ月（協力病院にて研修）、産婦人科１ヶ月（産婦人科と協力施設にて研修）し、最後の７ヶ月は選択科目を設ける。選択科目は、研修医の到達度を評価し、到達点に達しないと思われる科目を重点的に再研修し、更に残った期間は研修医の希望にて選択して研修する。地域医療（在宅医療を含む）、精神科及び保健所研修時は当直を免除する。なお、介護老人保健施設の研修期間に関しては、当該施設と研修医本人の希望により、フレキシブルに対応したい。
　前述�@を基本型とし、研修医が次のプログラム例�A及び�B並びに�Cより選択することができる。

�A2年目の将来専門とする診療科で研修を行う

月	4	5	6	7	8	9	10	11	12	1	2	3
1年次	内科						救急部門			選択必修(2科目で3月)
2年次	地域医療	将来専門とする診療科を中心に関連の診療科での研修

�B研修開始時から将来専門とする診療科(例えば外科)で研修を行う

月	4	5	6	7	8	9	10	11	12	1	2	3
1年次	将来専門とする診療科　(例)外科			内科						救急部門
2年次	地域医療	将来専門とする診療関連　(例)麻酔科			将来専門とする診療科　(例)外科

�C選択必修の科目や地域医療を重点的に研修を行う

月	4	5	6	7	8	9	10	11	12	1	2	3
1年次	内科						救急部門			選択必修(1科目で)
2年次	選択必修(1科目で)			地域医療		選択科目

※	�@	選択必修科目の診療科は，外科，小児科，産婦人科，麻酔科、精神科を選択する。
	�A	選択科目の診療科は、循環器科，整形外科，脳神経外科，泌尿器科，耳鼻咽喉科，呼吸器外科，放射線科，アレルギー科，呼吸器内科より選択する。
	�B	将来専門とする診療科は、�@，�Aに掲げる診療科より選択する。

　1年次、2年次とも、どの科目を研修中でも週に1日程度（半日2回）は、外来研修とする。例えば内科研修中の場合、週２回眼科外来で眼科領域の基礎的な疾患を研修する、という方式である。上に掲げた表は基本案であり、研修医の到達度・希望に応じて、期間はその都度変更していきたい。
　群馬大学医学部附属病院の協力病院として参加するときも、上記の1年次・2年次の
研修スケジュールは、同様である。

■ 各科研修内容

内科	内科は専門領域にとらわれることなく、内科全般の基礎知識の修得、幅広い臨床経験とともに、自ら学ぶ態度、データを収集・整理して統合する能力および総合的に問題を解決しうる能力を育てることを目標にしている。 内科は他の専門分科の土台であることから、内科研修ではその後臨床医として成長するために必要な基盤を構築することが重要である。したがって、病棟では、指導医とともに豊富な症例数と様々な種類の疾患を経験する。 また、カンファレンス、症例検討会、抄読会などに参加し、貴重な症例を受け持った場合には内科学会地方会等で症例報告を行う。プライマリケアの研修にも積極的に取り組み、幅広い診察技術を身につけ、さらに、患者や家族に全人的にアプローチできる感性の高い医師を育成すべく指導している。
循環器科	日常診療で頻繁に遭遇する循環器疾患に初期対応できるように、基本的な診療能力を身につける。循環器疾患の病態生理を理解し、診断、治療手技についての習得を目指す。特に循環器疾患の緊急性を理解し迅速かつ適確に対応できるようになること。
外科	外科医師として幅広い臨床能力を備えた医師を養成すると同時に、一般社会人としても立派に通用する医師を養成することを目標としている．研修期間は、指導医とともに病棟患者の担当医として一般外科学を中心に臨床研修を行い、患者への接し方、疾患の診断方法、術前術後管理、外科手技について広く勉強する。
救急診療	医療の細分化、高度化によりその専門分野での習得すべき知識、技能は極めて膨大である。その一方、初期救急医療の基本的診断、処置技術はすべての医師が習得すべきものである。救急医学の研修においては、初期救急医療現場における必要最低限の診断、治療技術を身につけ、1次から３次までのあらゆる救急患者の初期医療に対応できることを目標とし、研修を行う。
麻酔科	麻酔科医の主な診療業務は麻酔と手術中の患者の全身管理であるが、それ以外の業務ということになると個々の病院の勤務体系や麻酔科医個人の好みによって多少異なってくる。　当院では手術室以外の業務として、疼痛外来・高気圧酸素治療を担当している。　３名の麻酔科医は日本麻酔科学会認定の麻酔科専門医であり指導体制に問題はない。
産婦人科	思春期、成熟期、更年期の生理的、肉体的、精神的変化は女性特有のものである。女性の加齢と性周期に伴うホルモン環境の変化を理解するとともに、それらの失調に起因する諸々の疾患に対する系統的診断と治療を研修する。また、これらの女性特有の疾患を有する患者を全人的に理解し対応する態度を学ぶことはリプロダクティブヘルスへの配慮、女性のＱＯＬ向上を目指したヘルスケアといった２１世紀の医療に対する社会の要請に応えるもので、すべての医師にとって必要なことである。
脳神経外科	脳神経外科の主な診療内容は、脳神経外科疾患に限らず、神経学的症状を呈する様々な患者が対象となる。脳卒中、頭部外傷などの救急疾患、脳血管障害（脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血、脳血管奇形）、脳腫瘍、髄膜炎など多岐にわたる。脳神経外科疾患は全身疾患とも密接に関係し、全身状態の迅速な把握とともに、ベッドサイドでの神経学的、神経放射線学的所見を統合し、的確な診断・治療選択する能力が養われる。研修指導医はすべて日本脳神経外科学会認定の脳神経外科専門医であり、指導体制は整備されている。また当院の特徴として、日本脳神経血管内治療学会の認定施設（全国で約５０施設の一つ）であり、カテーテルを用いた脳神経疾患の治療に対する指導体制も整備されている。
泌尿器科	当院泌尿器科では、ほぼ全ての泌尿器科疾患に対応しているが、特に、泌尿器科癌の診療に力を入れておりその診療においては緩和医療の精神を取り入れている。また、経尿道的手術や経皮的手術、腹腔鏡下（後腹膜鏡下）手術はいち早く取り入れており県内では有数のレベルである。また、地域では総合病院として唯一透析設備を完備しており各種血液浄化に対応している。高齢で合併症を持つ患者さんが多いため、泌尿器科単独疾患の知識だけではなく、幅広い知識が要求され、養われる。 研修医は、泌尿器科指導医・専門医とチームをつくり、チームの一員として２５名前後の患者さんの日々の診療や手術に参加する。
耳鼻咽喉科	耳鼻咽喉科は頸部より上部で眼球と脳を除いた広範囲の領域を扱うため、そこに含まれる疾患、手技は多岐にわたり、あらゆる科の中で最も多くの種類の疾患を扱う。それにより、習得しなければならない知識・手技は広範囲にわたるが、大きく分けて、頭頸部腫瘍、耳科、鼻科、咽頭喉頭科、免疫アレルギー、感染症、めまい・平衡障害をあつかう平衡神経科学に分けられる。 耳鼻咽喉科・頭頸部外科は基本的には外科部門で、一般知識・外来診療手技とともに手術手技の習得が大きな課題となる。また、人間の社会生活上、不可欠である感覚器（聴覚、嗅覚、味覚、平衡覚）・音声言語・嚥下・気道の障害の診断・治療法について研修が行われる。研修指導を行う医師は、主として、日本耳鼻咽喉科学会認定の耳鼻咽喉科専門医が行い、指導体制は整備されている。
呼吸器外科	呼吸器外科の主な診療内容は、肺癌に限らず、あらゆる呼吸器疾患が対象となる。肺腫瘍、縦隔腫瘍、炎症性疾患から胸部外傷などの救急疾患に至るまで幅広く対応している。呼吸器疾患の病態生理を理解し、診断・治療手技についての習得を目指す。
検査科	臨床医に必要な病理組織学的検査・診断について理解する。生検、手術材料の病理組織学的診断及び細胞学的診断の概要について研修する。剖検についてその意義、剖検結果の報告、ならびにその臨床病理検討会を行い、臨床経過、臨床検査データ、剖検結果について総合的に考察する。
保健所・在宅医療・介護施設	保健所実習を通して、実務を含めて保健所業務全般を学ぶことができる。研修を一定レベルに保ち保健所間の格差を排除するため、主要な研修内容は共通とし、県下の全保健所の医師が共同で研修を担当する（但し、研修時期により保健所の業務曜日や業務内容が変わるため一部プログラムには変更がある）。また、在宅医療・介護施設の研修をすることで、高齢者福祉・障害福祉などの地域医療も研修できる。